※訪問看護ステーションにより提供できるサービスは異なります。

健康状態の観察	健康状態の確認と状態に応じたアドバイスを行います。 ■体温、脈拍、血圧、病状などのチェックと評価など
療養上のお世話	在宅での療養生活に必要なサポートとアドバイスを行います。 ■身体の清拭、洗髪、入浴介助、食事や排せつの介助、床ずれのケアなど
医療処置	主治医の指示のもと、医療処置を行います。 ■点滴、注射、たんの吸引、経管栄養、人工肛門・膀胱留置カテーテルの管理など
医療機器の管理	医療機器の具合や利用方法をチェックし、指導を行います。 ■在宅酸素、人工呼吸器などの管理
リハビリテーション	看護業務の一環として位置づけられたときに、リハビリテーション上のアドバイスや指導を行います。 ■日常生活動作の回復・維持向上のための訓練、関節の拘縮予防、嚥下訓練など
精神疾患や 認知症のケア	健康状態の観察や服薬の調整などにより、生活機能の維持・向上を図ります。 ■服薬管理、事故防止など認知症介護の相談・工夫をアドバイス
介護予防	低下しがちな栄養摂取や運動機能など、介護予防分野についてのアドバイスや指導を行います。
家族への相談・支援	介護方法の指導のほか、家族の悩みや疑問などについてアドバイスしたり、負担を軽減できるように、他職種との連携を図ります。

理学療法士

病気やけが、高齢などにより、身体の不自由さや痛みを感じる人に対し、「座る」「立つ」などの基本動作ができるように、身体の基本的な機能回復をサポートします。実際には、筋肉や関節を動かす運動療法、患部を温めたり冷やしたり、電気で刺激を与える物理療法、立つ・歩く・座るなどの日常生活活動訓練などを行います。
最近では、運動機能低下が予想される高齢者の予防対策やメタボリックシンドロームの予防など、専門的な支援は、障がいのある人に限らず、健康な人々にも広がりつつあります。また、福祉用具や住宅改修に関するアドバイスなども行っています。

作業療法士

病気やけが、高齢などにより、日常生活に支援が必要になった人に対し、「指を動かす」「食事をする」「入浴をする」など、日常生活を送る上で必要な機能回復をサポートします。
日常生活動作ができるようになるための治療や援助を行うことで、仕事・趣味等「元気な日常生活を送る」ことを支援します。また機能回復に加えて、精神面をサポートするという役割も担っています。

言語聴覚士

病気やけが、高齢などにより、「話す」「聴く」「食べる」等の機能に障がいがある人に対し、コミュニケーションや嚥下機能の回復をサポートします。 実際には、問題の対処法を見出すために検査や評価を実施し、必要に応じて訓練・指導・助言を行います。さらに、医師や歯科医師の指示のもと、嚥下訓練や人工内耳の調整なども行います。

★	生活する上で何か困ることが出てきたら、介護保険サービスの利用を検討しましょう。 必要な支援の度合いにより、利用できるサービスは異なります。

※	要支援1・2の認定を受けた人は、「介護予防サービス」と「介護予防・生活支援サービス事業」の利用が可能です。 なお、内容が重複するサービスは利用できません。

基本チェックリストとは 基本チェックリストとは、25の質問項目により、日常生活に必要な機能が低下していないか判定するものです。介護予防・生活支援サービス事業のみを希望する場合には、基本チェックリストによる判定で、サービスを利用できます。

★	介護保険サービスを利用する時は、「要介護認定」を受ける必要があります。 ※要介護認定は、事業対象者となった後でも申請することができます。

①要介護認定の申請

（65歳以上の人又は、40～64歳までの特定疾病に該当する人）
申請の窓口は、高松市の介護保険課及び総合センター、支所・出張所等です。
本人や家族が申請することができます。

※次のところでも申請を代行することができます。 　●地域包括支援センター　●居宅介護支援事業者　●介護保険施設

②認定調査

市の職員又は市から委託を受けた調査員が訪問し、心身の状態などについてお聞きします。

③審査・判定（介護認定審査会）

「認定調査」結果と「主治医意見書」を基に公平な審査・判定が行われ、介護や支援が必要な度合い（要介護度）が決まります。

認定

介護を必要とする度合い（要介護状態区分）などが記載された認定結果通知書と保険証が届きます。

※申請から認定に要する期間は30日程度

④ケアプランの作成（居宅介護支援事業所等と契約）

居宅介護支援事業所（ケアマネジャー）等と契約し、本人や家族の希望や心身の状態を十分考慮し、必要な介護サービスの種類や内容を定めた介護サービスの利用計画（ケアプラン）を作成します。

■「要介護1～5」は居宅介護支援事業所に、「要支援1・2」は地域包括支援センターにご相談ください。

⑤サービスを利用する（サービス提供事業所と契約）

サービスを提供する事業所と契約し、ケアプランに基づいて、各サービスの利用を開始します。

※	居宅サービスは、利用できるサービスの量（支給限度額）が要介護度別に定められています。限度額の範囲内でサービスを利用した場合は、1割・2割又は3割の自己負担です。限度額を超えてサービスを利用した場合は、超えた分が全額自己負担となります。

ケアマネジャー（介護支援専門員）は、利用者の希望や心身の状態にあったサービスが利用できるように導いてくれる、介護の知識を幅広く持った専門家です。利用者はケアマネジャーを選ぶことができます。ケアマネジャーは、居宅介護支援事業所や地域包括支援センターなどにいます。
※詳細はこちらを参照

介 護	要介護1～5の人が介護保険を使って利用できるサービス。

予 防	要支援1・2の人が介護保険を使って利用できるサービス。

地 域	このマークのあるサービスは、地域密着型サービスです。原則として住民票のある市区町村以外の施設・事業所のサービスは利用できません。

■次の13種類が貸し出しの対象となります。原則、要支援1・2の人、要介護1の人は①～④のみ利用できます。⑬は、要介護4・5の人のみ利用できます。